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【必読】転職活動の給与交渉について教えます!!

【必読】転職活動の給与交渉について教えます!!

転職サイトへの登録では、必ず給与希望年収の選択欄があります。

また、転職エージェントへの登録時も、キャリアコンサルタントとの面談時に希望年収を聞かれることがほとんどです。

ひでっくま
ひでっくま
自分の市場価値を図るうえで、給与交渉は非常に重要になってきます。

転職活動の給与交渉をどのように進めてよいかわからない方は是非読んでください。

本記事のテーマは以下の4つ。

  1. 転職サイト登録の希望年収は現状と同額にする
  2. 転職エージェントには早い段階で希望年収を伝える
  3. 転職活動中の年収アップ交渉は、複数企業との選考段階で行う
  4. 注意点:現職年収のウソはつかない!

転職サイト登録の希望年収は現状と同額にする

まず、転職サイトに入力する希望年収は、現職と同額にしましょう。

企業から直接連絡が来たり、転職エージェントからスカウト届いた際に、年収は現状金額だけ伝えます。

いきなり希望年収を伝えるのは、お金優先の転職と捉えられてしまい良い印象にはなりません。

今後の書類選考や面接に繋げるためにも、「希望年収は現職年収を登録してます」とサラッと答えるくらいが無難です。

転職エージェントには初期段階で希望年収を伝える

転職エージェントから案件情報をいただいた時には、初期段階で希望年収を伝えましょう。

紹介案件のバランスをとるためにも、現職の年収より低すぎたり、高すぎるのも注意です。

キャリアコンサルタントから求人案件を紹介される時には、年収レンジも応募情報に記載されています。

同じ職種でも、業種や会社規模によって給与に差がありますので、自分の希望年収が応募情報の年収レンジに入っていることが重要です。

キャリアコンサルタントは、あなたの雰囲気や職歴を総合的に判断して案件を紹介します。

また、応募前にはキャリアコンサルタントとの面談が対面か電話で必ず設定されます。

  • 希望年収が現状より高い場合は、その理由も整理して伝えましょう。
    私の経験上年収の10%アップくらいが妥当かと思います。
  • 現状維持の場合は、深く話すことはないでしょう。
  • あえて低く設定する理由があれば、考慮して欲しい条件について話しておくことをおすすめします。

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転職活動中の年収アップ交渉は、複数企業との選考段階で行う

もし、どうしても年収アップを実現させたい場合は、複数企業の面接が同時進行している時にしましょう。

なぜなら、選考が1社しかない状況であれば、転職エージェントのキャリアコンサルタントや企業も無理に年収を上げるような金額を提示してくる可能性は低いです。

しかし、入社して欲しい人材で他社からの引き合いがあれば話は異なります。

年収レンジの中でも高い金額でオファーを出してくる可能性が高いです。

例えば、A社とB社の求人案件の年収レンジ500~700万円とします。

候補者の太郎さん:現職年収が500万円で両社と最終面接中。

A社、B社ともに太郎さんが欲しい。

太郎さんはすでにA社から600万円を提示されており、そのことをB社を紹介した転職エージェントに伝えれば、必ずB社はその金額以上を提示します。

この場合、最低でも650万円~700万円になると予想されますし、外資系企業であれば、それ以上の金額を提示してくる可能性もあります。

また、転職エージェントのキャリアコンサルタントの技量でも金額は異なります。

転職エージェント1社から複数企業に応募するのも良いですが、上記の通りキャリアコンサルタントとの相性もあるので、複数の転職エージェントから異なる企業に応募するのも良いでしょう。

注意点:現職年収のウソはつかない!

転職活動で、現職の年収は絶対に嘘はついてはいけまん。
転職活動の選考途中で、高い年収で偽っていることが発覚すると、転職エージェントへの信用を失います。また、最悪の場合は内定段階でも取り消しになります。

その他、入社前には前年度の源泉徴収票のコピーを求められることがありますし、入社してからも年末調整のために源泉徴収票を求められます。

特に入社後、提出書類で虚偽が発覚した場合には解雇になる可能性もあります。

今回は年収に焦点を当てていますが、履歴書、職務経歴書には虚偽がないように正々堂々と転職活動をしましょう。

本記事のポイントをまとめます。

年収アップ優先の転職活動と捉えられないためにも、転職サイトの希望年収は現職と同額にする。

希望年収については、転職エージェントには企業への応募前の段階で伝えてる。現職の10%アップくらいが妥当。

1社のみの選考だと大幅な年収アップは難しい。複数企業との選考途中であれば、さらなる年収アップが見込める。

現職の年収に嘘は厳禁。その後、信用を失う問題に発展しかねない。

最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。

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